福利厚生の選び方とは？自社の課題からサービスを絞り込む方法

福利厚生サービスの導入や見直しを検討していても、「種類が多く、何を基準に選べばよいのか分からない」と感じることもあるのではないでしょうか。

福利厚生サービスには、健康づくりを支援するもの、食事や生活を支援するもの、学習機会を提供するものなど、さまざまなタイプがあります。そのため、最初から複数のサービスを機能や料金だけで比べても、自社に必要なものを判断しにくい場合があります。

選定時には、次のような疑問が生じやすくなります。

・福利厚生は何を基準に選べばよいのか
・自社に合う福利厚生サービスはどう絞ればよいのか
・候補となるサービス同士では何を比較すればよいのか

本記事では、福利厚生サービス選定フローを使いながら、自社の課題から比較候補を絞る方法と、候補となったサービスを比較するときの5つのポイントを解説します。

福利厚生の選び方は「自社の課題」を整理することから始める

福利厚生サービスは、健康支援、食事支援、学習支援、生活支援など、サービスによって目的や提供内容が異なります。

そのため、最初から機能や料金を比較するのではなく、まず自社でどのような課題を解決したいのかを整理しておくと、比較対象を絞りやすくなります。

まず、自社が福利厚生を通じて何を支援したいのかを整理します。

例えば、幅広い従業員が利用しやすい福利厚生を整えたいのか、健康づくりを支援したいのか、学習や成長の機会を充実させたいのかによって、比較候補となるサービスは変わります。食事や家計など生活面の支援、育児・介護と仕事の両立支援なども、目的によって選ぶべきサービスが異なります。

ここで確認したいのは、「どの福利厚生サービスを導入したいか」ではなく、「何を支援したいか」です。

例えば、最初から総合型の福利厚生サービスに絞ってしまうと、実際には健康支援に重点を置くサービスのほうが目的に合っていたとしても、比較対象から外れてしまう可能性があります。

同じ課題でも、その背景によって必要なサービスは変わります。

例えば「従業員の健康づくりを支援したい」という課題があったとします。

健康行動を続けるきっかけが不足しているのであれば、歩数や食事、運動など日常的な健康行動を支援するサービスが候補になります。

一方、従業員が心身の不調について相談できる体制を整えたいのであれば、相談窓口や専門家との連携などを提供するサービスを検討する必要があります。

「健康」「生活」「育児」といった大きなテーマだけで決めるのではなく、現在どのような状態で、何が不足しているのかまで確認することが、比較候補を整理するポイントです。

自社の課題と、その背景や不足している支援を整理したら、次に比較する福利厚生サービスのタイプを絞ります。

以下の選定フローは、STEP1の「自社の課題」から、STEP2の「当てはまる原因」をたどり、STEP3で比較候補となる福利厚生サービスを確認する構成です。

例えば、「従業員の健康づくりを継続的に支援したい」という課題でも、健康行動を続ける仕組みが不足している場合と、心身の不調を相談できる体制が不足している場合では、比較候補が異なります。

前者であれば健康促進・ウェルネス型、後者であればメンタルヘルス・EAP型が候補になります。

同様に、「従業員の生活負担を軽減したい」という課題でも、食費への支援が必要なのか、家計や保険に関する支援が必要なのかで候補は変わります。

このように、課題名だけでサービスを決めず、その背景や不足している支援まで確認してからカテゴリを絞ることが、このフローのポイントです。

なお、フローで示しているサービスカテゴリは、比較候補を整理するための目安です。同じカテゴリでもサービスごとに機能、利用条件、料金体系などは異なるため、候補を絞った後は個別に比較する必要があります。

比較するサービスのカテゴリを絞ったら、同じ目的を持つサービス同士で具体的な条件を確認します。

料金や機能数だけではなく、実際の利用と運用を想定して比較することで、自社の目的との違いを整理しやすくなります。

比較時に確認したい項目は次の5つです。

比較する際は、自社にとって必要性の高い項目から優先順位を付けると判断しやすくなります。