従業員の食事を支援するために、食事補助や社食サービスの導入を検討しているものの、どのサービスを選べばよいか迷うこともあるのではないでしょうか。
食事補助・社食型の福利厚生サービスには、飲食店などで使えるカードを提供するもの、オフィスに冷蔵・冷凍食品を常備するもの、料理を職場へ届けるものなどがあります。提供内容や利用方法が異なるため、自社に合うサービスを判断しにくいこともあります。
検討時には、次のような疑問が生じやすくなります。
| ・食事補助・社食型のサービスでは何ができるのか ・各サービスにはどのような特徴があるのか ・自社の勤務形態にはどのサービスが合うのか |
本記事では、「福利厚生サービスカオスマップ2026」の食事補助・社食型に掲載した8サービスを取り上げ、それぞれの特徴や主なサービス内容を紹介します。
※掲載順は、サービスの順位や優劣を示すものではありません。
※本記事は、2026年7月31日時点で確認できる公開情報をもとに作成しています。
食事補助・社食型の福利厚生サービスとは
食事補助・社食型の福利厚生サービスとは、企業が従業員の食事代を補助したり、職場で食事を取れる環境を用意したりするサービスです。
提供方法には、飲食店やコンビニなどで使えるカードを付与するもの、オフィスに冷蔵・冷凍食品や軽食を常備するもの、調理済みの料理を職場へ届けるものなどがあります。キッチンカーで利用できるランチクーポンを配布するサービスもあります。
自社で社員食堂を設けなくても、外部サービスを利用して食事代の補助や食品・料理の提供ができます。昼食として利用できる食事、弁当に追加する惣菜や野菜、早朝・夜間の食事、休憩時の軽食など、提供内容はサービスによって異なります。
食事補助・社食型の福利厚生サービス8選
ここでは、食事補助・社食型に分類される8サービスの内容や利用方法を紹介します。
チケットレストラン
チケットレストランは、株式会社エデンレッドジャパンが提供する電子カード型の食事補助サービスです。企業が従業員へ専用カードを支給し、カードに付与した金額を食事代として利用できます。
| 主な特徴 ・全国25万店以上の加盟店で利用できる ・内勤、外勤、在宅勤務など勤務場所を問わず利用できる ・専用アプリで加盟店の検索、残高や利用履歴の確認ができる |
従業員は、専用カードを使って加盟店で決済します。Uber Eatsで利用できるバウチャーの購入にも対応しており、店舗での購入以外でも利用できます。
企業の担当者は、管理者向けポータルから従業員のカードへのチャージを行います。利用状況ダッシュボードでは、チャージ対象者のうち、実際に利用した人数や割合を確認できます。
食事補助HQ
食事補助HQは、株式会社HQが提供するカード式の食事補助サービスです。従業員は専用の「HQカード」を使って食事代を支払います。
| 主な特徴 ・全国のVisa加盟店のうち、飲食店やコンビニなどで利用できる ・HQカードで決済した食事代の半額を企業が補助する ・レシートの確認を含む運用を株式会社HQに委託できる |
従業員は、飲食店やコンビニなどでHQカードを使い、決済後にレシートを撮影してスマートフォンからアップロードします。
株式会社HQは提出されたレシートを確認し、全件の証憑審査を行います。企業は、従業員からレシートを回収し、購入内容を一件ずつ確認する作業を株式会社HQに委託できます。
OFFICE DE YASAI
OFFICE DE YASAIは、株式会社KOMPEITOが提供する設置型の健康社食サービスです。オフィスに冷蔵庫や冷凍庫を設置し、従業員が職場で冷蔵・冷凍食品を購入できます。
| 主な特徴 ・冷蔵の「やさいプラン」と冷凍の「ごはんプラン」がある ・サラダ、フルーツ、惣菜、主食などを1品100円から利用できる ・現金やスマートフォン決済で支払える |
やさいプランでは、サラダやカットフルーツ、惣菜、サンドイッチなどの冷蔵商品を提供します。ごはんプランでは、ハンバーグやパスタなどに加え、健康への配慮と食べ応えを両立した弁当や惣菜を提供します。
商品は定期的にオフィスへ届けられます。従業員は昼食として複数の商品を組み合わせるほか、持参した弁当に惣菜を追加したり、朝食や間食としてフルーツや軽食を選んだりできます。
完全メシスタンド
完全メシスタンドは、日清食品株式会社が提供する設置型の社食サービスです。オフィスに冷凍ショーケースや自動販売機などを設置し、冷凍タイプの「完全メシ」を提供します。
| 主な特徴 ・33種類の栄養素とおいしさのバランスを追求した冷凍食品を提供する ・完全キャッシュレスで、企業側の集金や現金管理が発生しない ・早朝、深夜、土日を含めて24時間利用できる |
商品には、丼、カレー、パスタなどがあります。企業は、拠点の人数や設置環境に合わせて、小型冷蔵庫、冷凍ショーケース、自動販売機から提供方法を選べます。利用人数の目安は、小型冷蔵庫が30名以下、冷凍ショーケースが30名以上、自動販売機が50名以上です。
商品を冷凍で常備するため、昼休みが固定されていない職場や、勤務時間が従業員によって異なる職場でも利用しやすいサービスです。
Office Premium Frozen
Office Premium Frozenは、株式会社SL Creationsが提供する冷凍食品の置き型社食サービスです。オフィスに冷凍庫と電子レンジを設置し、従業員が必要な商品を選んで利用します。
| 主な特徴 ・和洋中など100種類以上のメニューを提供する ・従業員は商品を1品100円または200円で購入できる ・現金、クレジットカード、PayPayで支払える |
従業員は、冷凍庫から商品を選び、電子レンジで温めて利用します。商品が冷凍庫にあれば24時間利用できるため、昼休みが固定されていない職場や、早朝・夜間勤務のある職場でも利用できます。
企業は、月間の利用数に応じて4プランから選べます。スタッフが商品を届けるエリアでは、機器の設置、商品の定期補充、消耗品の補充、代金回収などをサービス側が担当します。スタッフが訪問できないエリアでは、冷凍庫と電子レンジを提供し、商品や消耗品を宅配便で届ける方式に対応しています。
みんなの社食
みんなの社食は、株式会社みんなの社食が提供するデリバリー型の社員食堂サービスです。提携する飲食店の料理をオフィスへ届け、温かい料理をビュッフェ形式で提供します。
| 主な特徴 ・食べログ百名店に選ばれた店舗を含む提携飲食店の料理を提供する ・提供される店舗やメニューが日によって変わる ・食事をきっかけに従業員同士が交流する場を設けられる |
料理には、カレーや麻婆豆腐、親子丼、タイ料理、スリランカ料理などがあります。ジャーやホテルパンで保温した状態で届けられ、従業員はごはん、主菜、副菜などをビュッフェ形式で受け取ります。
食器やカトラリーなどはサービス側から提供されます。提供頻度は週1回から毎日まで設定できます。提供エリアは東京都の一部が中心です。利用人数の条件はエリアによって異なり、20名から利用できる地域もあります。
snaq.me office
snaq.me officeは、株式会社スナックミーが提供する法人向けの置き菓子・軽食サービスです。菓子、ドリンク、コーヒー、プロテインバーなどをオフィスへ届けます。
| 主な特徴 ・管理栄養士が商品開発を監修した菓子を提供する ・菓子を中心に100種類以上の商品を取り扱う ・費用負担を「企業負担」「一部負担」「従業員負担」から選べる |
菓子は1個当たり約200kcal以下を目安とし、精製度の高い白砂糖や人工甘味料、合成着色料、保存料などを使用せずに作られています。ドライフルーツ、ナッツ、米菓、和菓子などがあり、商品を入れ替えながら提供します。
菓子は常温で保管でき、冷蔵庫や電源を必要としません。従業員負担型では、従業員が商品の代金をキャッシュレスで支払います。日本全国への配送に対応し、初期費用、月額利用料、更新費、送料などはかかりません。
SHOP STOP Work+（Mellow）
株式会社Mellowは、SHOP STOPに出店するキッチンカーで使える福利厚生ランチクーポン「SHOP STOP Work+」を提供しています。企業が従業員へクーポンを配布し、キッチンカーで購入する食事代の一部を補助するサービスです。
| 主な特徴 ・SHOP STOPに出店するキッチンカーで使えるクーポンを配布できる ・出社勤務者だけでなく、在宅勤務を中心とする従業員にも配布できる ・実際に利用されたクーポン金額分だけ企業に費用が発生する |
クーポンは、特定のオフィスや拠点に限定されず、SHOP STOPに出店するキッチンカーで利用できます。企業は、クーポンの金額や配布対象者を設定できます。
社用メールアドレスを指定して配布する方式では、利用日時、購入店舗、金額、利用者などの利用状況を確認できます。利用データは月初に提供されます。
食事補助・社食型サービスを選ぶときの判断軸
食事補助・社食型サービスは、提供される食品だけでなく、食事の提供方法や利用できる場所、企業側に必要な設備・運用も異なります。
サービスを比較する際は、最初に導入目的を整理したうえで、従業員の働き方や食事を取る時間、各拠点の環境に合うかを確認します。ここでは、4つの判断軸を整理します。
食事補助の目的と提供内容を確認する
食事補助によって何を提供したいのかを明確にします。
昼食を取れる環境を用意したい場合は、ごはんや麺、主菜など、1食として利用できる商品や料理を提供するサービスが候補になります。持参した弁当を補うことが目的であれば、野菜、惣菜、フルーツなどを1品単位で購入できるサービスも検討できます。
休憩時の間食や軽食を用意したい場合は、菓子、ナッツ、ドライフルーツ、ドリンクなどを職場に設置するサービスが選択肢になります。従業員自身に食事を選んでもらいたい場合は、飲食店やコンビニで利用できるカード型や、キッチンカーで使えるクーポン型もあります。
「食事を支援する」という広い目的だけで選ぶのではなく、昼食、惣菜、間食など、どの場面で何を提供したいのかを整理することが必要です。
従業員の働き方に合う利用方法を選ぶ
従業員がどこで働き、どこで食事を取っているかを確認します。
オフィスへの出勤が中心であれば、冷蔵庫や冷凍庫に商品を常備する設置型や、飲食店の料理を職場へ届けるデリバリー型を利用しやすくなります。一方、外勤や出張が多い場合は、オフィス内に設置した商品を利用する機会が限られる可能性があります。
カード型の食事補助は、対象となる飲食店やコンビニなどで利用します。キッチンカー型では、勤務先やその周辺に出店場所があるかによって、利用できる範囲が変わります。
サービスの提供方法だけを見るのではなく、対象とする従業員が実際の勤務場所から利用できるかを確認します。
提供時間・頻度と対象拠点を確認する
食事を提供できる時間や頻度も、サービスによって異なります。
冷蔵・冷凍食品を常備する方式は、商品があれば、従業員が必要な時間に利用できます。昼休みが一斉ではない職場や、早朝・夜間勤務がある職場でも、利用時間を分散しやすい方式です。
一方、料理のデリバリーやキッチンカーによる販売は、提供する曜日や時間帯が決まります。従業員の休憩時間と提供時間が合わない場合は、同じ拠点に勤務していても利用できない可能性があります。
あわせて、サービスの配送・出店エリア、最低利用人数、各拠点に必要な設置条件も確認します。配送エリア内であっても、拠点によって設置スペースや電源、利用人数などの条件が異なるため、同じサービスを導入できるとは限りません。
複数拠点で導入する場合は、拠点ごとの勤務人数や食事時間を整理し、同じサービスを導入できるか、拠点ごとに提供方法を変える必要があるかを検討します。
必要な設備と社内運用を確認する
オフィス内で食品や料理を提供するサービスでは、設置スペースや日常的な運用も確認します。
冷蔵・冷凍食品を扱う場合は、冷蔵庫や冷凍庫に加え、商品によっては電子レンジが必要です。料理を届けるサービスでは、配膳台や飲食スペースに加え、使用済みの容器やごみの置き場・処理方法も確認します。
企業側に発生する主な作業には、商品の受け取り、補充、在庫や期限の確認、代金の管理、容器やごみの処理などがあります。ただし、これらをサービス事業者が担当するものもあります。
カード型やクーポン型では、食品の管理は発生しませんが、利用対象者、補助額、カードやクーポンの配布、利用状況の確認などが必要です。
設備や料金だけでなく、サービス事業者が対応する範囲と、企業の担当者が行う作業を分けて確認すると、導入後の運用を具体的に想定できます。
働き方と利用場所に合う食事補助サービスを選ぼう
食事補助・社食型の福利厚生サービスを選ぶ際は、提供される商品だけでなく、従業員の勤務場所や食事時間、企業側に必要な設備・運用まで確認する必要があります。
カード型、設置型、デリバリー型、クーポン型など、サービスによって食事の提供方法は異なります。食事補助の目的を整理し、対象とする従業員が実際に利用できるサービスを選びましょう。
食事補助以外の健康支援も含めて福利厚生制度を見直す場合は、それぞれのサービスが担う役割を分けて検討することが必要です。
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