従業員の余暇や旅行を支援するために、宿泊施設の優待や旅行関連の福利厚生サービスを検討しているものの、どのサービスを選べばよいか迷うこともあるのではないでしょうか。
レジャー・旅行・宿泊型の福利厚生サービスは、利用できる施設だけでなく、旅行料金の優待、法人契約による宿泊、社員旅行の手配など、サービスによって仕組みが異なります。
検討時には、次のような疑問が生じやすくなります。
| ・レジャー・旅行・宿泊型のサービスでは何ができるのか ・各サービスにはどのような特徴があるのか ・自社にはどのサービスが合うのか |
本記事では、「福利厚生サービスカオスマップ2026」のレジャー・旅行・宿泊型4サービスを取り上げ、それぞれの特徴と選ぶときの判断軸を紹介します。
※掲載順は、サービスの順位や優劣を示すものではありません。
※掲載内容は2026年8月27日時点で確認できる公開情報をもとにしています。サービス内容や利用条件は変更される場合があるため、導入時には各社へご確認ください。
※本記事でいう「レジャー・旅行・宿泊型」は、「福利厚生サービスカオスマップ2026」における分類です。
レジャー・旅行・宿泊型の福利厚生サービスとは
レジャー・旅行・宿泊型の福利厚生サービスは、従業員の旅行や宿泊など、余暇の過ごし方を支援する福利厚生サービスです。
旅行商品や宿泊施設を優待価格で利用できるもの、企業が法人契約した施設を従業員が利用するもの、会員制リゾートを福利厚生として提供するものなど、サービスによって仕組みが異なります。
利用できる施設も、一般的なホテルからリゾート施設、コンドミニアム、自然の中にある別荘型施設までさまざまです。個人や家族での旅行だけでなく、社員旅行や企業の保養目的に対応するサービスもあります。
レジャー・旅行・宿泊型の福利厚生サービス4選
ここからは、「福利厚生サービスカオスマップ2026」のレジャー・旅行・宿泊型に掲載したサービスのうち、法人向けの利用方法を確認できた4サービスを紹介します。
近畿日本ツーリスト
近畿日本ツーリストは、国内・海外旅行や宿泊などを取り扱う旅行サービスです。法人向けにも、従業員の旅行や企業の団体旅行に関するサービスを提供しています。
| 主な特徴 ・社員旅行・職場旅行の企画・手配に対応 ・福利厚生向けの旅行関連サービスを提供 ・永年勤続者向け旅行や旅行券などにも対応 |
法人・団体・健康保険組合などでは、契約内容に応じて旅行や宿泊に福利厚生補助を適用できる場合があります。対象となる商品や予約方法は契約によって異なり、専用Webサイトを通じて予約するケースもあります。
宿泊施設を限定して利用する会員制サービスとは異なり、旅行商品や旅行手配を活用して福利厚生を提供する仕組みです。従業員の個人旅行だけでなく、企業単位の旅行や永年勤続表彰などにも活用できます。
SANU 2nd Home for Business
SANU 2nd Home for Businessは、株式会社Sanuが提供する法人向けシェア別荘サービスです。自然豊かな地域に展開するSANU 2nd Homeを、従業員向けの福利厚生として利用できます。
| 主な特徴 ・全国38拠点242室を展開（2026年8月時点） ・自然の中にあるシェア別荘を法人契約で利用できる ・予約・変更・チェックインなどをスマートフォンで行える |
法人向けサービスでは、企業が利用できる宿泊数に応じたプランを契約し、その宿泊枠を従業員が利用します。拠点は北はニセコから南は奄美大島まで広がっています。
導入時には、年間の利用人数や利用頻度を想定し、必要な宿泊枠や利用可能な拠点を確認することがポイントです。
Resort Worx
Resort Worx（リゾートワークス）は、株式会社リゾートワークスが提供する旅行・宿泊に特化した法人向け福利厚生サービスです。リゾートエリアの会員制施設やホテルなどを会員向け料金で利用できます。
| 主な特徴 ・30～80％割引で利用できる宿泊施設が多数 ・従業員本人だけでなく2親等以内の親族も利用できる ・全国のホテル・リゾート380施設を掲載 |
個人旅行に利用できるだけでなく、法人向けには社員旅行や合宿について、宿泊施設との交渉や予約手配を依頼できるサービスも提供されています。そのため、従業員がそれぞれ宿泊先を選ぶ利用方法と、企業単位で宿泊を手配する利用方法の両方を検討できます。
比較する際は、利用したい地域に対象施設があるかに加え、希望する施設の料金や予約条件を確認するとよいでしょう。
Relo Vacation Club
Relo Vacation Clubは、株式会社リロバケーションズが提供する会員制リゾートサービスです。法人契約することで、宿泊施設を従業員の福利厚生として利用できます。
| 主な特徴 ・国内50ヶ所以上・海外2ヶ所の会員制リゾートを展開 ・LDKを備えたコンドミニアムタイプの客室がある ・ペットと宿泊できる施設も用意 |
一般的なホテルの客室とは異なり、ほとんどの客室がLDKを備えているため、複数人で滞在する利用方法にも対応しています。
法人が自社で宿泊施設を所有・管理するのではなく、会員制リゾートを契約して従業員が利用する仕組みです。利用できる施設や予約条件は契約内容によって異なるため、導入時には利用対象となる施設や予約方法を確認する必要があります。
レジャー・旅行・宿泊型サービスを選ぶときの判断軸
比較する際は、施設数や割引率だけではなく、従業員にどのような旅行・宿泊の機会を提供したいのかを整理したうえで、サービスの利用形態や施設、予約条件を確認します。
個人の旅行と企業の保養・社員旅行のどちらを支援したいかで選ぶ
まず、福利厚生としてどのような旅行・宿泊を支援したいのかを整理します。
従業員本人や家族が休日に旅行する際の費用や宿泊を支援するサービスがある一方で、企業の保養所の代わりとして宿泊施設を利用できるものや、社員旅行・合宿などの手配に対応するサービスもあります。
たとえば、従業員がそれぞれ希望する旅行先を選べる環境を用意したい場合と、企業として一定の宿泊施設を継続的に提供したい場合では、候補となるサービスが異なります。
個人利用を中心とするのか、保養所や社員旅行など企業単位での利用も想定するのかを整理すると、サービスの役割を比較しやすくなります。
優待・補助型と会員制宿泊型の違いで選ぶ
次に確認したいのが、従業員が旅行・宿泊サービスを利用する仕組みです。
旅行商品やホテルの料金に補助・優待を適用するタイプでは、従業員が利用するたびに対象となる旅行商品や宿泊施設から選択します。
一方、会員制宿泊型では、企業が法人契約し、そのサービスが提供するホテル、リゾート、別荘などを従業員が利用します。企業ごとに利用できる宿泊数が設定されるサービスもあります。
幅広い旅行先から従業員自身が選ぶことを重視するのか、法人契約した宿泊環境を福利厚生として提供するのかによって、適した仕組みは変わります。
利用できるエリアと宿泊施設の種類で選ぶ
宿泊を伴うサービスでは、施設数だけでなく、実際にどの地域でどのような施設を利用できるかを確認します。
一般的なホテルを中心とするサービスのほか、リゾート施設、コンドミニアム型の別荘、自然の中にあるキャビンなど、提供される宿泊施設には違いがあります。
また、従業員の居住地域と対象施設のエリアが離れていると、利用できる従業員が限られる可能性があります。複数の地域に従業員がいる場合は、施設が特定の地域に偏っていないかも確認したいポイントです。
施設数だけを見るのではなく、従業員が利用しやすい地域に施設があるか、福利厚生として提供したい宿泊体験と施設の種類が合っているかを確認します。
利用したい旅行・宿泊の形に合う福利厚生サービスを選ぼう
レジャー・旅行・宿泊型の福利厚生サービスは、利用の仕組みや対象となる施設、予約方法、利用できる従業員・家族の範囲などがサービスによって異なります。
選ぶ際は、「個人旅行と企業単位の利用のどちらを重視するか」「優待型と法人契約型のどちらが合うか」「従業員が利用しやすい地域に施設があるか」などを確認し、自社が提供したい旅行・宿泊の形に合うサービスを比較しましょう。
福利厚生全体を検討する場合は、旅行・宿泊だけでなく、日常生活で利用できるサービスも含めて利用機会を考えることが大切です。
カロリパークスは、歩数・食事記録・健康診断データ管理などに加え、ホテル宿泊や映画鑑賞、テーマパークなど日常生活・余暇に関するカテゴリーも利用できる福利厚生サービスです。旅行・宿泊を含めて福利厚生全体を比較する際は、「福利厚生サービスカオスマップ2026」やカロリパークスの資料も比較材料としてご活用ください。
