従業員の学習やスキルアップを支援するために、eラーニングやオンライン学習サービスの導入を検討しているものの、どのサービスを選べばよいか迷うこともあるのではないでしょうか。
学習・スキルアップ型の福利厚生サービスには、ビジネススキルやIT・AI分野の知識・スキルを動画で学べるもの、英会話を受講できるもの、ニュースやビジネス書から知識を得られるものなどがあります。扱うテーマだけでなく、学習方法や企業側が設定できる研修の範囲も異なります。
検討時には、次のような疑問が生じやすくなります。
| ・学習・スキルアップ型のサービスでは何ができるのか ・各サービスにはどのような特徴があるのか ・自社の学習目的にはどのサービスが合うのか |
本記事では、「福利厚生サービスカオスマップ2026」の学習・スキルアップ型に掲載した6サービスを取り上げ、それぞれの特徴や選ぶときの判断軸を紹介します。
※掲載順は、サービスの順位や優劣を示すものではありません。
※本記事は、2026年8月26日時点で確認できる公開情報をもとに作成しています。
※「学習・スキルアップ型」は、本記事および「福利厚生サービスカオスマップ2026」における分類です。
学習・スキルアップ型の福利厚生サービスとは
学習・スキルアップ型の福利厚生サービスは、従業員が業務やキャリアに関わる知識・スキルを学ぶ機会を提供するサービスです。
代表的なものには、ビジネススキルやIT・AI分野の知識・スキルを学べるeラーニング、オンライン英会話、ビジネスニュース、書籍要約などがあります。
サービスによって学習方法も異なり、動画講座を受講するもの、講師との会話を通じて学ぶもの、日々のニュースから情報を得るもの、書籍の要点を短時間で読めるものなどがあります。
また、従業員が自分で学ぶ内容を選べるサービスのほか、企業が研修内容を設定したり、受講状況を確認したりできるものもあります。福利厚生として自主的な学習機会を提供する用途だけでなく、社員研修や人材育成に活用されるサービスも含まれます。
学習・スキルアップ型の福利厚生サービス6選
ここからは、「福利厚生サービスカオスマップ2026」の学習・スキルアップ型に掲載したサービスを紹介します。
QQEnglish
QQEnglishは、株式会社QQEnglishが提供するオンライン英会話サービスです。法人向けには、英語研修のほか、福利厚生として従業員に英語学習の機会を提供する利用方法も用意されています。
| 主な特徴 ・オンラインで英会話レッスンを受講できる ・目的や英語レベルに応じた研修プランを設定できる ・福利厚生と部署単位の研修を組み合わせた導入にも対応 |
法人向けサービスでは、英語研修の目的や課題に応じて学習内容を設定できます。オンラインレッスンだけでなく、受講開始前のレベルチェックやアセスメントテストなどにも対応しています。
また、企業独自の業務シーンをもとに教材を作成し、講師とのレッスンに利用する「AIGC英会話」も提供されています。実際の業務を想定した英会話の練習にも活用できます。
日本経済新聞 電子版
日本経済新聞 電子版は、日本経済新聞社が提供するデジタルニュースサービスです。国内外の経済や企業、社会、テクノロジーなど、ビジネスに関する幅広い情報をオンラインで確認できます。
| 主な特徴 ・経済や企業、社会などのニュースを確認できる ・法人向けの契約プランが用意されている ・人材育成や情報収集に活用できる |
日経電子版では、国内外の経済動向や企業情報などを継続的に確認できます。日々更新されるニュースを通じて、社会や業界の動きに触れられることが特徴です。
法人向けには日経電子版の法人契約が用意されており、従業員の情報収集や人材育成などに利用できます。また、日本経済新聞社では、日経の記事を題材としてビジネスリテラシーを学ぶ法人向けプログラムも提供しています。
なお、法人向けサービスには複数のプランがあり、利用できる機能は契約内容によって異なります。記事やコメントの共有など、特定の法人向け機能を利用する場合は、対象となるサービスやプランを確認する必要があります。
Schoo for Business
Schoo for Businessは、株式会社Schooが提供する法人向けオンライン学習サービスです。eラーニングによる研修だけでなく、従業員が自分でテーマを選んで学ぶ自己啓発にも利用できます。
| 主な特徴 ・ビジネスやIT・DXなど幅広いテーマを学べる ・階層・職種・テーマに応じた研修を設定できる ・研修設定や受講状況を管理できる |
新人研修、管理職研修、DX研修など、目的に応じた研修パッケージが用意されています。企業側は研修テンプレートから内容を選び、対象となる従業員に研修を設定できます。
一方で、企業から指定された講座だけでなく、従業員自身が興味のある授業を選んで受講する使い方もできます。そのため、会社が実施する研修と、自律的な学習の機会を一つのサービスで用意したい場合に検討できます。
LinkedIn Learning
LinkedIn Learningは、LinkedInが提供するオンライン学習サービスです。法人向けにも提供されており、ビジネス、テクノロジー、クリエイティブなどの分野をオンラインで学べます。
| 主な特徴 ・ビジネス・テクノロジー・クリエイティブを幅広く扱う ・オンラインで動画コースを受講できる ・キャリア目標やスキル評価に応じた学習コンテンツを提案 |
ビジネス分野では、リーダーシップやコミュニケーションなどのスキルから、ソフトウェアやテクノロジーまで幅広く扱っています。テクノロジー分野では、需要のある技術に関連したコースも用意されています。
キャリア目標の設定やスキル評価と学習を組み合わせられるため、従業員が自身のキャリアや必要なスキルを意識しながら学習を進めることができます。
Udemy Business
Udemy Businessは、Udemyが提供する法人向けオンライン学習プラットフォームです。日本ではベネッセコーポレーションがUdemyとの業務提携のもと、法人向けサービスを提供しています。
| 主な特徴 ・IT・AIからビジネスまで幅広いオンライン講座を受講できる ・従業員が自分のペースで動画を視聴できる ・学習進捗やラーニングパスを企業側で管理できる |
扱う領域には、AI・機械学習、データサイエンス、開発、財務・会計、語学、デザイン、マーケティングなどがあります。実務で特定のスキルを身につけたい場合に、テーマから講座を探して学習できます。
法人向けの管理機能には、学習進捗管理、データ抽出、社内オリジナル講座の登録、ラーニングパス、ユーザーグループ管理などがあります。従業員が自由に学ぶだけでなく、企業側で学習テーマや受講ルートを設計したい場合にも利用できます。
flier business
flier businessは、株式会社フライヤーが提供する法人向けのビジネス書要約サービスです。ビジネス書の要点を短時間で読める形にまとめ、従業員の自主的なインプットに利用できます。
| 主な特徴 ・ビジネス書の要約を1冊10分で読める ・書籍の要約を音声でも利用できる ・法人向け管理画面で利用状況を確認できる |
興味を持ったテーマについて書籍の要約から知識を得ることが中心です。まとまった研修時間を設けるのではなく、日常の中で短時間の学習機会を提供したい場合に利用できます。
法人プランでは、利用状況を確認できる管理画面のほか、要約を読んで得た気づきを残す「学びメモ」なども提供されています。書籍をきっかけに幅広いビジネス知識へ触れる機会を設けたい場合に検討できるサービスです。
学習・スキルアップ型サービスを選ぶときの判断軸
学習・スキルアップ型のサービスは、同じオンラインサービスでも学べる内容や学習方法が大きく異なります。
そのため、「コンテンツが多いサービス」を選ぶのではなく、従業員に何を、どのように学んでもらいたいのかから条件を整理することが必要です。
学んでほしいテーマや到達点から選ぶ
最初に、自社が用意したい学習機会を具体化します。
たとえば、IT・AIやビジネススキルを身につけてもらいたい場合は、該当分野のeラーニングが候補になります。一方、英語でのコミュニケーションを学びたい場合は英会話、経済や社会の動きを理解する機会を設けたい場合はニュース、幅広いビジネス知識への入口を増やしたい場合は書籍要約というように、必要なサービスは変わります。
さらに、「幅広く自己啓発の機会を提供したい」のか、「特定の職種や業務に必要なスキルを習得してもらいたい」のかでも選定条件は異なります。
まずは学習テーマと、学習後にどのような状態を目指すのかを整理すると、サービスを比較しやすくなります。
必修研修と自主学習のどちらを重視するかで選ぶ
学習サービスは、企業が受講内容を指定する研修と、従業員が自分でテーマを選ぶ自主学習では必要な機能が異なります。
たとえば、新入社員研修や管理職研修、特定スキルの習得など、会社として一定の内容を受講してもらう場合は、研修内容を指定したり、対象者へ講座を割り当てたりできる仕組みを確認します。
一方、福利厚生として幅広い学習機会を提供することが目的であれば、従業員が自分の興味やキャリアに合わせて内容を選べるかが判断材料になります。
両方を行いたい場合は、指定研修と自由学習を一つのサービス内で使い分けられるかも確認するとよいでしょう。
学習形式が目的に合っているかで選ぶ
学び方もサービスによって異なります。
たとえば、動画講座は自分のペースで知識を学びやすい一方、英会話では講師との会話を通じた実践が中心になります。ニュースは日々更新される情報から学ぶ形式で、書籍要約は短時間で複数のテーマに触れられることが特徴です。
自社が想定する学び方と合っているかを確認し、従業員が利用しやすい形式を選ぶことが重要です。
学習状況をどこまで管理したいかで選ぶ
企業が研修として利用する場合は、従業員にコンテンツを提供できるだけでなく、学習状況をどこまで把握する必要があるかも整理します。
eラーニングでは、受講状況や進捗を管理したり、対象者ごとに学習内容を設定したりできるサービスがあります。特定の研修を修了してもらうことが目的であれば、こうした管理機能を確認しておく必要があります。
一方、福利厚生として従業員の自主学習を支援する場合は、一人ひとりに受講を義務づける必要はありません。その場合でも、サービス全体の利用状況を確認できれば、学習機会が実際に活用されているかを把握する材料になります。
必修研修として受講を管理するのか、自主学習の利用状況を把握するのかを分けて考えると、必要な管理機能を判断しやすくなります。
自社の学習目的に合う学習・スキルアップ型サービスを選ぼう
学習・スキルアップ型の福利厚生サービスは、学べる内容だけでなく、学習方法や企業側で設定・管理できる範囲も異なります。まずは、自社が従業員にどのような学習機会を提供したいのかを整理し、目的に合うサービスを比較することが大切です。
今回紹介した6サービスも、英会話、オンライン学習、ニュース、ビジネス書要約など、それぞれ特徴が異なります。研修として活用するのか、従業員の自主的な学習を支援するのかといった利用目的も含めて検討しましょう。
また、福利厚生を見直す際は、学習・スキルアップだけでなく、健康や生活支援など、他のカテゴリも含めて自社に必要な支援を整理することが重要です。
「福利厚生サービスカオスマップ2026」では、さまざまな福利厚生サービスをカテゴリごとに整理しています。カロリパークスは、歩数・食事記録・健康診断データ管理などの機能を備えた福利厚生サービスです。福利厚生サービスを幅広く比較・検討する際に、カオスマップやカロリパークスの資料をご活用ください。
