「自社の定着率は高いのか、低いのか」「定着率の高い会社は、どの程度の数値なのか」と気になることもあるのではないでしょうか。
社員の定着実態は、会社全体の定着率だけでは十分に捉えられないことがあります。対象となる社員や集計期間によって数値の意味が変わるほか、同じ会社でも部署や職種、入社時期によって違いが生じるためです。また公的な離職率のデータも、自社の定着率をそのまま判定する基準にはできません。
定着率を見る際には、次のような疑問が生じます。
| ・定着率は何％なら高いといえるのか ・公的な離職率の数値はどう見ればよいのか ・自社ではどの数字を見ればよいのか |
記事では、定着率の基本的な考え方と参考にしたい公的な離職率を整理したうえで、自社の定着実態を確認するときに見るポイントを解説します。
定着率の高い会社とは
定着率の高い会社とは、一定期間後も多くの社員が在籍している会社を指します。定着率を見る際は、対象となる社員や集計期間を確認したうえで、同じ条件で数値を比較することが重要です。
定着率は一定期間後も在籍している割合を見る指標
定着率は、ある時点の対象者のうち、一定期間を経過した後も在籍している人の割合を捉えるための指標です。たとえば100人が入社し、1年後に90人が在籍しているとすると、その100人を対象にした1年後の定着率は90％となります。
一方、「入社1年後」と「入社3年後」では対象期間が異なります。また、新入社員だけを見るケースと全社員を対象にする場合でも、数値が表す内容は同じではありません。自社の変化を継続的に追うのなら、対象者や集計期間などの条件を決め、同じ基準で推移を見ることが基本です。
なお、定着率と離職率は関連する指標ですが、対象者や集計期間、算出方法によっては単純な裏返しにならないことがあります。本記事では、公的統計として公表されている離職率を参考データとして扱います。
また、定着率が高いことだけで職場の状態が良いとは判断できません。定着率は「在籍しているか」を捉える数字であり、仕事への満足度や働きがいそのものを直接表すものではないためです。
「何％以上なら高い」という一律の基準はない
定着率について、すべての会社に共通する「○％以上なら高い」という基準があるわけではありません。会社によって社員数や雇用形態、職種などが異なり、定着率を算出する対象や期間も一定ではないからです。
そのため、外部の数値と比べるだけでなく、自社内で同じ条件の数値がどのように変化しているかを見ることも判断材料になります。たとえば同じ対象条件で前年より定着率が下がっている場合は、「他社平均より高いか」だけでなく、自社でどのような変化が起きているのかを確認する必要があります。
定着率を考えるときに参考になる公的な離職率
定着実態を考える際には、公的な離職率のデータも参考になります。
ただし、外部統計は自社の合格ラインを決めるための数字ではありません。対象者や期間などの条件を押さえたうえで、社会全体の傾向を知る材料として捉えます。
新卒3年以内離職率は大卒33.8％・高卒37.9％
新規学卒者については、就職後3年以内の離職状況が公表されています。
厚生労働省が2025年10月24日に公表した2022年3月卒業者の就職後3年以内離職率は、次のとおりです。
| 学歴 | 就職後3年以内離職率 |
| 高校 | 37.9％ |
| 短大等 | 44.5％ |
| 大学 | 33.8％ |
この数字から分かるのは、2022年3月の新規学卒就職者について、就職から3年以内にどの程度離職したかという実態です。全社員を対象とした年間の定着率や、企業全体の平均的な定着率を表す数字ではありません。そのため「大卒者の3年以内離職率が33.8％だから、定着率66.2％が標準」と置き換えて、自社の基準にするのは適切ではありません。
自社で新卒入社者の定着を捉えるのであれば、同じように入社から一定期間後の在籍状況を集計することで、比較条件を近づけられます。ただし会社ごとの採用人数や職種なども異なるため、外部データはあくまで参考情報として扱います。
同じ大卒でも事業所規模によって離職率は異なる
2022年3月卒の新規大卒者では、事業所規模によっても3年以内離職率に違いがあります。
| 事業所規模 | 大卒者の3年以内離職率 |
| 5人未満 | 57.5％ |
| 5～29人 | 52.0％ |
| 30～99人 | 41.9％ |
| 100～499人 | 33.9％ |
| 500～999人 | 31.5％ |
| 1,000人以上 | 27.0％ |
同じ「新規大卒者の3年以内離職率」でも、事業所規模によって数値に差があります。
このため外部データを参照するときは、数値そのものだけでなく、どのような対象を集計したものかまで押さえる必要があります。自社と条件が大きく異なるデータは直接比較する基準ではなく、定着の傾向を考えるための参考材料として位置付けるとよいでしょう。
自社の定着状況を確認するときに見るポイント
自社の定着実態を捉えるときは、会社全体の定着率だけでなく、入社後の期間や部署・職種、数値の推移などに分けて確認します。
最初からすべてを細かく集計するのではなく、まず会社全体の傾向を確認し、変化が気になる部分を詳しく見ると対象を絞りやすくなります。
入社後の早期離職を確認する
全社員を対象にした定着率が高くても、新しく入社した社員の離職が続いている場合は、全社平均だけでは変化を捉えにくいことがあります。
新入社員の定着状況を確認する場合は、「入社1年以内」「入社3年以内」など、入社からの期間を区切って見ます。また、入社年度ごとに比較することで、ある年度だけ離職が多いのか、複数年度にわたって同じ傾向が続いているのかを確認できます。
部署・職種などに分けて確認する
全社の定着率が安定していても、特定の部署や職種で退職が続いている場合があります。
特定の組織や仕事に離職が偏っていないかを確認したいときは、部署や職種などに分けて整理します。雇用形態によって働き方や条件が異なる場合は、雇用形態ごとに分けて見ることも必要です。
主な確認項目は次のとおりです。
| 確認項目 | 見るポイント |
|---|---|
| 入社時期 | 入社後の一定期間に離職が集中していないか |
| 部署・職種 | 特定の組織や仕事に偏りがないか |
| 入社年度 | 年度ごとに大きな変化がないか |
| 雇用形態 | 条件の異なる社員を混同していないか |
どの単位で集計するかは、「何を知りたいのか」によって変わります。
定着率の推移と実際の人数をあわせて見る
ある時点で定着率が高くても、その後低下している場合があります。そのため、同じ対象者や集計期間などの条件で数値の推移を確認します。
また、割合だけではなく実際の人数もあわせて見ることが重要です。対象人数が少ない区分では、一人の退職でも割合が大きく変わります。複数の条件を細かく分けすぎると対象人数が少なくなるため、単年度の割合だけで傾向を判断しないようにします。
退職理由や社員の声も組み合わせて見る
定着率に変化が見つかった後は、別の情報も組み合わせて背景を探ります。
たとえば、ある部署で退職が続いている場合は、退職理由や社員から寄せられている声などを照らし合わせることで、追加で確認すべき点を絞り込めます。退職理由は、仕事内容、働き方、待遇、キャリアなど一定の区分に整理すると、共通する傾向を追いやすくなります。
ただし、退職理由は一つとは限りません。また、退職時に伝えられた理由だけで背景をすべて捉えられるとは限らないため、面談や社員から寄せられている声なども参考にします。
定着率そのものとは別に、背景を考える材料として次のような情報があります。
| 関連情報 | 見るポイント |
|---|---|
| 退職理由 | 共通する背景が繰り返し見られないか |
| 社員の声 | 特定の課題が複数で生じていないか |
| 福利厚生制度の利用状況 | 認知や利用に偏りがないか |
健康面や生活面の支援に課題が考えられる場合は、関連する福利厚生制度の利用状況も確認材料になります。制度があるかだけでなく、従業員に認知されているか、実際に利用されているかといった点から運用状況を確認します。
ただし、福利厚生の利用率が低いことと離職との因果関係を、それだけで判断することはできません。定着に関する数値や退職理由、社員の声などと合わせ、自社で起きていることを整理するための一つの材料として扱います。
また、会社の方向性への理解や上司との対話など、社員と組織との関係に課題が見つかった場合は、社員エンゲージメントの観点から確認する方法もあります。
定着率の高い会社かどうかは一つの数字だけで判断しない
定着率の高い会社かどうかを考える際は、外部の平均値だけで判断するのではなく、自社内の推移や離職の偏りまで捉えることがポイントです。
公的な離職率データは、社会全体の傾向を知る参考になります。一方、自社では同じ条件で数値を追い、必要に応じて入社時期や部署、職種などに分けることで、全社平均だけでは分からない変化を見つけやすくなります。
変化が見つかった後は、退職理由や社員の声なども合わせて背景を整理します。そこで健康面や生活面の支援、福利厚生制度の運用に見直す余地があると分かった際には、自社の課題に合う支援を検討します。
カロリパークスは、歩数・食事記録・健康診断データ管理など、日常生活に接点を持てる機能を備えた福利厚生サービスです。健康支援や生活支援を含む福利厚生を検討する際は、サービス内容だけでなく、自社の課題に合っているか、従業員が利用しやすいか、利用状況を把握できるかといった点も比較材料になります。
サービス内容や運用方法は、資料ダウンロードやお問い合わせから確認できます。
